行政処分の影響が大きい?

トレーダーズブレインマーケット(TBM)の、悪質評価や口コミが目立ち始めたのは当局からの行政処分を下されてからです。

運営元となる株式会社AMオンラインは、2016年に関東財務局の立ち入り検査を受けた際に「業務改善命令」と「一カ月間の営業停止」という行政処分が下されました。

同時期に、TBMと同じネット特化型の投資顧問業者を運営する会社が2社、同じく行政処分を受けていることから、このネット特化型の投資顧問業といったビジネスモデル自体に不備があったとも考えられます。

その後、業務改善が認められたことにより業務再開していますが、行政処分を下されたという事実はあるため、その後の評価に大きく影響していくことになりますが、この悪質評価や悪い口コミばかりが掲載されているサイトをよく見てみると、ある不自然なことに気づきます。

TBMの悪評ばかり列挙してるサイトこそが悪徳な可能性が出てきました。

著しく悪い評価や口コミを掲載しているサイトを確認すると、TBMだけでなく他の金商登録有りの投資顧問業者の悪評がひどく目立ちます。

そうした媒体の特徴として、「悪い投資顧問」と「良い投資顧問」といった形で投資顧問業者を紹介しているものが多いのですが、ここにとてつもない問題が潜んでいます。

良い投資顧問として紹介している投資顧問業者の中に、金商無しの違法投資顧問業者が紛れ混んでいるんです…。違法業者を優良の投資顧問だと紹介しているような媒体を果たして信用できるでしょうか、まともな媒体だとは到底思えません。

つまり、そのような媒体に掲載されている情報そのものが全て怪しくなってきますし、他社の評価を落として顧客を誘導する目的で作られたステマサイトなのでは?といった疑問まで生まれてきます。

こうした疑惑を勘案すると、ステマを行っている悪徳業者によってTBMの悪質評価や口コミが作為的に行われている可能性を想像するのもたやすいです。実際に、そのような疑問を持って口コミ等を見てみると確かに単調…全部同じ人物が投稿してるような文章にも見えます。

現実的に考えて、TBMが本当に悪質な投資顧問業者であるなら、行政処分後の再開は認められていないでしょうし、顧客も離れて運営そのものの存続が困難なはずですが、実際にはTBMは現在も運営が継続されています。

こうした客観的な視点を持って考えてみると、何が正しくて何が偽りなのか自ずと見えてくるのではないでしょうか。

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